まずこの6点を警戒!インフルエンサーを撮影にキャスティング

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ダイレクトメール(DM)を開放しているインフルエンサーに直接交渉している方も増えました。
広告代理店や弊社のようなキャスティング会社を通さずにインフルエンサーをキャスティングする場合にどのような点を警戒すればいいのか。
今回は撮影稼働がある場合にしぼって6点挙げて紹介したいと思います。

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■訴求したいユーザーに認知・人気はあるか?
■拡散するSNSは訴求したユーザーとマッチしているか
■SNSの自撮り写真・動画に惑わされない
■ドタキャンに警戒
■公開前のチェックが要るか確認
■変な対応をするとSNSで晒される
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※この記事は5分程度で読みきれます。

訴求したいユーザーに認知・人気はあるか?

インフルエンサーをキャスティングする目的のひとつに情報拡散があるでしょう。
撮影したコンテンツをSNSで拡散してもらっても、当人のフォロワーがコンテンツに関心の低い層であれば効果は期待できません。

そのため人選の段階からフォロワーがどういった層なのかを考慮するのがポイントです。
女子高生向けに訴求したいのに、男性サラリーマンに人気のインフルエンサーをキャスティングするのは最初の段階からつまずいていると言わざるを得ません。

またキャラクターが強すぎる人も考えものでしょう。
商品・サービス・企業などのイメージを損ねる恐れがあります。
インフルエンサーのなかには批判を覚悟の上で炎上商法をしてフォロワーを獲得している人もいます。
そういった人をキャスティングするとインプレッションや再生回数は伸びるかもしれませんが、ブランディングやイメージアップのような本来の目的を達成できなくなる恐れがあります。

拡散するSNSは訴求したユーザーとマッチしているか

インフルエンサーを選ぶ際に、当人がどのSNSでフォロワーを獲得しているのかを確認してください。
一口にSNSといってもTwitter・Instagram・Facebook・Tik Tok・note・はてなブログ……と多種多様です。

気をつけないと、YouTuberをキャスティングして動画で訴求した方がいい企画なのに、ブロガーに文章で訴求させて反応がいまいちだった……といったミスマッチも起こりかねません。
キャスティング会社や広告代理店など第三者からのアドバイスを受けるのがミスマッチを防ぐ近道といえるでしょう。

一人(もしくは専門家がいないチーム)でキャスティングをする際は、“Instagramが流行っているから”や”みんなYouTubeを見ているから”といった媒体ありきで考えるのはおすすめしません。
企画の目的やメッセージに最もマッチするのはどのSNSなのかと、企画ありきで考えるようにしましょう。

SNSの自撮り写真・動画に惑わされない

SNSに投稿されている自撮りの写真や動画を信用しすぎてはいけません。
周知の通り、スマホのカメラの発達に加えて、加工アプリも手軽さを増してきました。
「盛る」と表現しますが、自身の理想に近くように過度なレタッチをほどこした(実物とはかけはなれた)写真や動画が載っているケースも多いのです。

だまされないように、SNSの写真や動画で当人を確認するときは他人に撮ってもらった写真・動画がないか探してみましょう。
ほかの撮影案件でカメラマンが撮影したと思われる写真が一番わかりやすいです。
Instagramであれば、本人が管理しているタイムラインだけでなく、他アカウントからタグ付けされているコンテンツから探す方法も試してみてください。

また自撮りか他人が撮っていてもスマホで撮った写真しかない場合は、撮影自体に不慣れで被写体には不向きな場合もあります。
そういったインフルエンサーは自撮りの拡散企画でキャスティングできないか検討してみましょう。

ドタキャンに警戒

キャスティング作業を無事に終えて撮影当日を迎えたとしてもホッとするのはまだ早いです。
とくに高校生や大学生ぐらいの年代の若いインフルエンサーなら、ドタキャンや急に連絡がつかなくなるケースも珍しくはありません。

事前に対策をするのは必須です。
とくに直接本人とやりとりをする場合は違約金の問題も浮上しますので警戒してください。
安価な案件のため書類を交わす方が大変との気持ちもわかりますが、同意書や契約書を事前に書いてもらうのも有効でしょう。
ドタキャン対策については記事最後にある別記事でも紹介しているのでURLから読んでみてください。

公開前のチェックが要るか確認

撮影した写真や動画は自由に使えるわけではありません。
とくにインフルエンサーのような人物を撮っている場合は肖像権が発生します。
事前にことわった用途・媒体以外で使用する場合は当人の許可が必要になります。

またインフルエンサーもイメージ商売です。
もし自分のイメージを損ねるような使われ方ならストップをかける権利があります。
撮影したのにストップがかかるようなトラブルが起きないように、公開前のチェックを習慣化するか、もしくは必要・不要なのかを確認しておきましょう。
チェックしてもらって修正の相談をされたら快く受けるようにするのもトラブル回避のポイントです。

変な対応をするとSNSで晒される

撮影もチェックも終わって一安心……だと思っていませんか!?
直接は言えなかったとしても、あとから対応の不備をSNSで拡げられてしまうリスクを忘れてはいけません。
当社であった事例を紹介しましょう。

プロモーションのために契約したwebサービス(商材)を当人が解約する際の出来事です。弊社やクライアントの宣伝部を介さずに直接契約をして費用を立て替えるフローで進行していました。そのため、解約も当人の仕事の範囲内だったのです。案件が終了したので当人が解約しようとしたら解約できなかったので、サポート窓口に電話をした様子がTwitterに投稿されていました。

まず解約したいけどできない旨を伝えたが、「できないはずない」と電話の担当者に言われたようです。(ツイートに詳細が書いてないため解約できたかは確認できませんが)最後に「ありがとうございます」と当人が御礼を言ったものの、「はい」とだけ言われ電話を切られたのだとか。担当の対応が悪かったと最後に書かれていて、ネガティヴキャンペーンに最終的にはなってしまいました……。


明日は我が身です。
いい加減な対応をしてしまうと、インフルエンサーは多くのフォロワーに向けてネガティヴキャンペーンを行えるのを忘れてはいけません。
とくに撮影でキャストをアテンドする場合は、現場設営などで不備を指摘される可能性もあります。気を引き締めてください。

上の事例のように、担当者が撮影や前後のやりとりを問題なくこなしたとしてもどこで火がつくかわかりません。
全社的にまでとは言えませんので、まずは担当者自身のあなたが襟を正してキャスティングに当たってください。

まとめ

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■訴求したいユーザーに認知・人気はあるか?
■拡散するSNSは訴求したユーザーとマッチしているか
■SNSの自撮り写真・動画に惑わされない
■ドタキャンに警戒
■公開前のチェックが要るか確認
■変な対応をするとSNSで晒される
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「インフルエンサー」は意味合いが広く、SNSのフォロワーが多いタレントやモデルを指す場合もあります。
芸能事務所に所属している芸能人クラスであれば節度が保てても、フリーランスでしかもあなたがよく知らない人であったらどこかで横柄な態度をしてしまうかもしれません。
十分に注意してください。

また今回は撮影に呼ぶときの注意点を中心にまとめましたが、投稿案件などでも注意は必要です。
過去記事で詳しく紹介しておりますので、下のURLからそちらもぜひチェックしてみてください。

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